数日前にはユニットバスの受注停止が報じられましたが、実際にはそれ以前から、業界全体のさまざまな分野で出荷制限や供給不安が広がっていました。原油由来の原材料価格の高騰に加え、エネルギー調達の不安定化、さらには中東情勢の影響によるサプライチェーン全体の不確実性が重なり、材料の入手が難しくなるケースが増えています。

こうした状況を踏まえ、現在発表されている主な値上げ情報や供給制限を整理しました。

■ 2026年4月〜7月にかけての主な値上げ・制限

• カネカ（4月1日出荷分〜） 押出法ポリスチレンフォームが 40％アップ。断熱材の中でも影響が大きい部類。
• LIXIL（4月15日〜） キッチン・洗面化粧台で 受注上限を設定。供給不安が顕在化。
• TOTO（4月20日〜） システムバス・ユニットバスの 新規受注を再開。一時的に止まっていたことから、供給逼迫が続いていたと推測できる。
• イノアック（5月1日〜）
  • ポリエチレンパイプ 25％以上
  • 配管保温・保冷材シリーズ 20％以上
  • 空調関連 25％以上 → 設備工事全般に直撃する大幅改定。
• Panasonic（5月〜） 指定色塗装が必要な商品で 納期遅延の可能性。全商品共通で影響の可能性あり。
• 電材商社（6月1日〜） 電線・ケーブル全般で 価格改定。電材は原油価格の影響を受けやすく、現場コストに直結。
• 吉野石膏（6月1日〜） 石膏ボードが 20％アップ。内装仕上げの標準材料なので、建築全体のコストに波及。
• サンゲツ・東リ（7月1日〜） クロス・床材などが 20〜30％アップ。仕上げ材の値上げ幅としてはかなり大きい。

これらの値上げと供給制限は、2026年の建設費に確実に影響を及ぼします。

① 工事原価の上昇が避けられない

断熱材の40％アップ、配管材の20〜25％アップ、内装材の20〜30％アップなど、主要材料の値上げ幅が大きく、工事原価は総合的に押し上げられます。 特に建築では、給排水設備や電気設備・空調設備の比率が高いため、コスト増につながります。

② 見積りの有効期限が短くなる

メーカー側の価格改定が段階的に続くため、建設会社は見積りの長期固定が難しくなります。 「1か月で再見積りが必要」というケースが増え、施主側の意思決定スピードも求められます。

③ 納期遅延による工程調整が発生

ユニットバスの受注停止に象徴されるように、供給不安は設備機器に集中しがちです。 一部の建材では数量制限も始まっており、工程の組み直しや着工時期の調整が必要になる現場も出てきます。

施主・発注者にとっては、

1. 早めの仕様確定
2. 見積りの定期的な確認
3. 工期に余裕を持った計画 がこれまで以上に重要になります。

株式会社ＫＥＮでは、計画段階から予算と向き合い、お客様がご不安にならないよう
丁寧に向き合っていきたいと考えています。